酒と草サッカーとSRVを愛する電波おやじブログ
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第二次世界大戦前、日本も経済制裁を受けていました。
表面的な歴史だけを見ると、その後に日本が「戦争に踏み切った」ってなるんだけど・・・
「日本はそんなに馬鹿じゃない」ですよ。
そこには、経緯がちゃんとあります。
北が余程の馬鹿じゃなきゃ、戦争なんて起きないと思うけど。
(今はアメリカも以前のような事は出来ないと信じてる)
詳しくは帝國電網省の
交渉の余地無し!! ── 『ハル・ノート』に見るアメリカの「戦争責任」
<以下、転載>
昭和16(1941)年12月8日、日本は、ハワイ・真珠湾を攻撃し、米英 ── とりわけアメリカと開戦しました。しかし何故、日本は、国土の広狭・資源の有無等を無視して、「対米開戦」に踏み切ったのでしょうか? そこには、好むと好まざるとに関係なく、日本に「対米開戦」を選択させる様、し向けたアメリカの「責任」があったのです。と言う訳で、今回は、日本が「対米開戦」に踏み切らざるを得ない状況に追い込まれた事情を通して、アメリカの「戦争責任」について書いてみたいと思います。
「アメリカが日本に送ったと同一のものを他国に通告すれば、非力なモナコ公国やルクセンブルク大公国と言った欧州の弱小国でさえ、必ずやアメリカに対して自衛の為に武力を以て立ち上がったであろう・・・」
これは「東京裁判」(極東国際軍事法廷)において、長文からなる判決趣意書を以て、堂々と「日本無罪論」を展開した、インドのパール判事の言葉です。日本が好むと好まざるとに関わらず、「対米開戦」を選択せざるを得なかった理由、それこそ、アメリカが日本に突きつけてきた『ハル・ノート』だったのです。
『ハル・ノート』(Hull Note)。正式には、『合衆国及び日本国間の基礎概略』(Outline of proposed Basis for Agreement Between The United States and Japan)と言い、開戦前夜の昭和16年11月26日、アメリカ国務長官、コーデル・ハルが日本政府に通告してきた文書で、これを読んだ日本側はアメリカ側からの「最後通牒」と解釈したのです。
当時、日本は、アメリカ(America=A)・イギリス(Britain=B)・支那(China=C)・オランダ(Dutch=D)による、いわゆる「ABCD包囲網」と呼ばれる対日経済封鎖網によって、石油・ゴム・タングステンと言った資源のほとんど全てを供給停止(禁輸)されていました。つまり、日本には外から、工業生産は元より日々の生活に必要な資源が何一つ入ってこない状況に立たされていたのです。考えても見て下さい。もし現在、当時と同様に海外から資源の供給を停止されたら・・・。石油一つ採っても、自動車・航空機・船舶を動かす事が出来なくなってしまいます。それは、過去二回味わった「オイル・ショック」の比ではありません。その様な状況に半世紀前の日本は立たされていたのです。だからこそ日本は、天然資源が豊富な南方(仏印や蘭印)への進出を真剣に考えたのです。そんな状況下にありながらも、日本は日米戦争を回避すべく、ぎりぎりの条件を提示して日米交渉の妥結を願ったのです。その条件「甲案」とは、
[甲案](概要)
1. 日支(日本と支那)間に和平が成立した暁(あかつき)には、支那に展開している日本軍を2年以内に全面撤兵させる。
2. 支那事変(日華事変・日中戦争)が解決した暁には、「仏印」(フランス領インドシナ=現・ヴェトナム)に駐留している日本軍も撤兵させる。
3. 通商無差別待遇(自由貿易)が全世界に適用されるなら、太平洋全地域と支那に対してもこれを認める。
4. 日独伊三国同盟への干渉は認めない。
と言った内容であり、更に、「甲案」での交渉決裂に備えて、日米戦争勃発を未然に防ぐ為の暫定協定案として「乙案」も用意したのです。
[乙案](概要)
1. 蘭印(オランダ領東インド=現・インドネシア)での物資獲得が保障され、アメリカが在米日本資産の凍結を解除し、石油の対日供給を約束した暁には、南部仏印から撤退する。
2. 更に、支那事変が解決した暁には、仏印全土から撤退する。
要は、日本に対する経済封鎖が解除され、石油等の資源が供給されるのであれば、資源確保の為に南方(仏印や蘭印)へ進出する必要性が無くなる。それと引き替えに、日本も、支那・仏印からの全面撤退に応じる、と言っているのです。この事については、駐日英国大使、ロバート・クレーギーが帰国後、政府に提出した報告書 ── いわゆる『クレーギー報告』にも、
「日本にとって最大の問題は「南進」(仏印・蘭印への進出)では無く、耐え難くなりゆく「喉輪(のどわ)攻め」(レスリングの攻め技の一つ。ここでは「経済封鎖」を指している)を何としてでも振り解(ほど)く事だった」
と書かれており、日本の南方進出が「領土的野心」等では決して無かった事を物語っているのです。そして、この日本案については、「東京裁判」の際、弁護人を務めたアメリカ人・ブレークニー氏も、
「日本の真に重大な譲歩は東条内閣が作成した「甲案」であり、「甲案」において日本の譲歩は極限に達した」
と言っているのです。つまり、日本側は対米交渉において、これ以上は応じられない程の最大限の譲歩(最大限の「値引き」)を提示したと言う事なのです。しかし、それに対してアメリカは、11月7日に「甲案」を、11月20日に「乙案」をも拒絶し、11月26日、日本が到底受け入れる事の出来ない『ハル・ノート』を突き付けて来たのです。
『ハル・ノート』(概要)
1. 日本軍の支那・仏印からの無条件撤兵。
2. 支那における重慶政権(蒋介石政権)以外の政府・政権の否定(つまりは、日本が支援する南京国民政府=汪兆銘政権の否定)。
3. 日独伊三国同盟の死文化(独伊両国との同盟を一方的に解消)。
早い話が、日本に対して、「明治維新」(1868年)以来、血の滲(にじ)む様な苦労をして営々と築いてきた、大陸における一切の権益を全て放棄しろ、と言ってきたのです。これは、アメリカに対して、王国を滅ぼして併合したハワイや、ロシアから買ったアラスカ、更にメキシコから「戦利品」として奪ったカリフォルニア・ニューメキシコ・テキサス等の諸州を全て放棄し、建国当初の東部十三州に戻れ、と言っている様なものです。到底、受け入れられる様なものではありません。そして、こんな条件を突き付けながら、一言も、「経済封鎖」の解除には触れていないのです。これでは、日本に「死ね」と言っている様なものです。かくして、日本は、自らの「生存権」(生きる権利)を賭けて、「対米開戦」と言う「カード」を選んだのです。つまり、アメリカは、日本に好むと好まざるとに関わらず、「対米開戦」と言う選択を取らせたと言う事です。それを物語っているのが、『ハル・ノート』が日本側に突き付けられた翌日、11月27日の朝、ハル・国務長官が、スチムソン・陸軍長官に言った言葉、
「私は日米交渉から足を洗った。今や、この問題は貴方とノックス(海軍長官)、すなわち陸海軍の手中に落ちた」(ベアード『ローズヴェルト大統領と戦争の到来』)
だったのです。つまり、ハル・国務長官は、日本が、『ハル・ノート』を到底受け入れない事、そして、否応なく「対米開戦」に踏み切るであろう事をはからずも「吐露」しているのです。「大東亜戦争」において日本はアメリカに敗北し、「東京裁判」において日本は「悪」の汚名を甘受させられました。しかし、本当に「戦争責任」があるとすれば、それは、昭和天皇が『宣戦の詔書』で
「(前略)帝國ノ周邊ニ於テ武備ヲ増強シテ我ニ挑戰シ、更ニ帝國ノ平和的通商ニ有ラユル妨害ヲ與ヘ、遂ニ經濟斷交ヲ敢テシ、帝國ノ生存ニ重大ナル脅威ヲ加フ。(中略)彼ハ毫モ交讓ノ精神ナク、徒ニ事局ノ解決ヲ遷延セシメテ、此ノ間却ツテ益々經濟上軍事上ノ脅威ヲ増大シ、以テ我ヲ屈從セシメムトス。斯ノ如クニシテ推移セムカ、東亞安定ニ關スル帝國積年ノ努力ハ悉ク水泡ニ歸シ、帝國ノ存立亦正ニ危殆ニ瀕セリ。事既ニ此ニ至ル、帝國ハ今ヤ自存自衞ノ爲蹶然起ツテ一切ノ障礙ヲ破碎スルノ外ナキナリ。」
と表明している様に、日米交渉を妥結しようとせず、殊更(ことさら)、日本に「無理難題」な要求を提示し、遂には日本を「対米開戦止むなし」と言う所にまで「追いつめた」アメリカにこそあるのではないでしょうか?
表面的な歴史だけを見ると、その後に日本が「戦争に踏み切った」ってなるんだけど・・・
「日本はそんなに馬鹿じゃない」ですよ。
そこには、経緯がちゃんとあります。
北が余程の馬鹿じゃなきゃ、戦争なんて起きないと思うけど。
(今はアメリカも以前のような事は出来ないと信じてる)
詳しくは帝國電網省の
交渉の余地無し!! ── 『ハル・ノート』に見るアメリカの「戦争責任」
<以下、転載>
昭和16(1941)年12月8日、日本は、ハワイ・真珠湾を攻撃し、米英 ── とりわけアメリカと開戦しました。しかし何故、日本は、国土の広狭・資源の有無等を無視して、「対米開戦」に踏み切ったのでしょうか? そこには、好むと好まざるとに関係なく、日本に「対米開戦」を選択させる様、し向けたアメリカの「責任」があったのです。と言う訳で、今回は、日本が「対米開戦」に踏み切らざるを得ない状況に追い込まれた事情を通して、アメリカの「戦争責任」について書いてみたいと思います。
「アメリカが日本に送ったと同一のものを他国に通告すれば、非力なモナコ公国やルクセンブルク大公国と言った欧州の弱小国でさえ、必ずやアメリカに対して自衛の為に武力を以て立ち上がったであろう・・・」
これは「東京裁判」(極東国際軍事法廷)において、長文からなる判決趣意書を以て、堂々と「日本無罪論」を展開した、インドのパール判事の言葉です。日本が好むと好まざるとに関わらず、「対米開戦」を選択せざるを得なかった理由、それこそ、アメリカが日本に突きつけてきた『ハル・ノート』だったのです。
『ハル・ノート』(Hull Note)。正式には、『合衆国及び日本国間の基礎概略』(Outline of proposed Basis for Agreement Between The United States and Japan)と言い、開戦前夜の昭和16年11月26日、アメリカ国務長官、コーデル・ハルが日本政府に通告してきた文書で、これを読んだ日本側はアメリカ側からの「最後通牒」と解釈したのです。
当時、日本は、アメリカ(America=A)・イギリス(Britain=B)・支那(China=C)・オランダ(Dutch=D)による、いわゆる「ABCD包囲網」と呼ばれる対日経済封鎖網によって、石油・ゴム・タングステンと言った資源のほとんど全てを供給停止(禁輸)されていました。つまり、日本には外から、工業生産は元より日々の生活に必要な資源が何一つ入ってこない状況に立たされていたのです。考えても見て下さい。もし現在、当時と同様に海外から資源の供給を停止されたら・・・。石油一つ採っても、自動車・航空機・船舶を動かす事が出来なくなってしまいます。それは、過去二回味わった「オイル・ショック」の比ではありません。その様な状況に半世紀前の日本は立たされていたのです。だからこそ日本は、天然資源が豊富な南方(仏印や蘭印)への進出を真剣に考えたのです。そんな状況下にありながらも、日本は日米戦争を回避すべく、ぎりぎりの条件を提示して日米交渉の妥結を願ったのです。その条件「甲案」とは、
[甲案](概要)
1. 日支(日本と支那)間に和平が成立した暁(あかつき)には、支那に展開している日本軍を2年以内に全面撤兵させる。
2. 支那事変(日華事変・日中戦争)が解決した暁には、「仏印」(フランス領インドシナ=現・ヴェトナム)に駐留している日本軍も撤兵させる。
3. 通商無差別待遇(自由貿易)が全世界に適用されるなら、太平洋全地域と支那に対してもこれを認める。
4. 日独伊三国同盟への干渉は認めない。
と言った内容であり、更に、「甲案」での交渉決裂に備えて、日米戦争勃発を未然に防ぐ為の暫定協定案として「乙案」も用意したのです。
[乙案](概要)
1. 蘭印(オランダ領東インド=現・インドネシア)での物資獲得が保障され、アメリカが在米日本資産の凍結を解除し、石油の対日供給を約束した暁には、南部仏印から撤退する。
2. 更に、支那事変が解決した暁には、仏印全土から撤退する。
要は、日本に対する経済封鎖が解除され、石油等の資源が供給されるのであれば、資源確保の為に南方(仏印や蘭印)へ進出する必要性が無くなる。それと引き替えに、日本も、支那・仏印からの全面撤退に応じる、と言っているのです。この事については、駐日英国大使、ロバート・クレーギーが帰国後、政府に提出した報告書 ── いわゆる『クレーギー報告』にも、
「日本にとって最大の問題は「南進」(仏印・蘭印への進出)では無く、耐え難くなりゆく「喉輪(のどわ)攻め」(レスリングの攻め技の一つ。ここでは「経済封鎖」を指している)を何としてでも振り解(ほど)く事だった」
と書かれており、日本の南方進出が「領土的野心」等では決して無かった事を物語っているのです。そして、この日本案については、「東京裁判」の際、弁護人を務めたアメリカ人・ブレークニー氏も、
「日本の真に重大な譲歩は東条内閣が作成した「甲案」であり、「甲案」において日本の譲歩は極限に達した」
と言っているのです。つまり、日本側は対米交渉において、これ以上は応じられない程の最大限の譲歩(最大限の「値引き」)を提示したと言う事なのです。しかし、それに対してアメリカは、11月7日に「甲案」を、11月20日に「乙案」をも拒絶し、11月26日、日本が到底受け入れる事の出来ない『ハル・ノート』を突き付けて来たのです。
『ハル・ノート』(概要)
1. 日本軍の支那・仏印からの無条件撤兵。
2. 支那における重慶政権(蒋介石政権)以外の政府・政権の否定(つまりは、日本が支援する南京国民政府=汪兆銘政権の否定)。
3. 日独伊三国同盟の死文化(独伊両国との同盟を一方的に解消)。
早い話が、日本に対して、「明治維新」(1868年)以来、血の滲(にじ)む様な苦労をして営々と築いてきた、大陸における一切の権益を全て放棄しろ、と言ってきたのです。これは、アメリカに対して、王国を滅ぼして併合したハワイや、ロシアから買ったアラスカ、更にメキシコから「戦利品」として奪ったカリフォルニア・ニューメキシコ・テキサス等の諸州を全て放棄し、建国当初の東部十三州に戻れ、と言っている様なものです。到底、受け入れられる様なものではありません。そして、こんな条件を突き付けながら、一言も、「経済封鎖」の解除には触れていないのです。これでは、日本に「死ね」と言っている様なものです。かくして、日本は、自らの「生存権」(生きる権利)を賭けて、「対米開戦」と言う「カード」を選んだのです。つまり、アメリカは、日本に好むと好まざるとに関わらず、「対米開戦」と言う選択を取らせたと言う事です。それを物語っているのが、『ハル・ノート』が日本側に突き付けられた翌日、11月27日の朝、ハル・国務長官が、スチムソン・陸軍長官に言った言葉、
「私は日米交渉から足を洗った。今や、この問題は貴方とノックス(海軍長官)、すなわち陸海軍の手中に落ちた」(ベアード『ローズヴェルト大統領と戦争の到来』)
だったのです。つまり、ハル・国務長官は、日本が、『ハル・ノート』を到底受け入れない事、そして、否応なく「対米開戦」に踏み切るであろう事をはからずも「吐露」しているのです。「大東亜戦争」において日本はアメリカに敗北し、「東京裁判」において日本は「悪」の汚名を甘受させられました。しかし、本当に「戦争責任」があるとすれば、それは、昭和天皇が『宣戦の詔書』で
「(前略)帝國ノ周邊ニ於テ武備ヲ増強シテ我ニ挑戰シ、更ニ帝國ノ平和的通商ニ有ラユル妨害ヲ與ヘ、遂ニ經濟斷交ヲ敢テシ、帝國ノ生存ニ重大ナル脅威ヲ加フ。(中略)彼ハ毫モ交讓ノ精神ナク、徒ニ事局ノ解決ヲ遷延セシメテ、此ノ間却ツテ益々經濟上軍事上ノ脅威ヲ増大シ、以テ我ヲ屈從セシメムトス。斯ノ如クニシテ推移セムカ、東亞安定ニ關スル帝國積年ノ努力ハ悉ク水泡ニ歸シ、帝國ノ存立亦正ニ危殆ニ瀕セリ。事既ニ此ニ至ル、帝國ハ今ヤ自存自衞ノ爲蹶然起ツテ一切ノ障礙ヲ破碎スルノ外ナキナリ。」
と表明している様に、日米交渉を妥結しようとせず、殊更(ことさら)、日本に「無理難題」な要求を提示し、遂には日本を「対米開戦止むなし」と言う所にまで「追いつめた」アメリカにこそあるのではないでしょうか?
やはり、フランスの勝利ですか。
自国リーグの問題を抱え一致団結のイタリアvsジダンへの想いフランス。
テレビで誰かが言ってそうだな(笑)
ニュースでは北朝鮮ミサイル発射問題で大騒ぎ。当たり前なんだけど、俺がこれを拾ってもねぇ・・・
じゃぁ南朝鮮の海流調査船問題!?
今回は、もっと電波らしくネットぽい!?問題。
ってゆーか、こういうのってネットがなかったら知らないし、騙され続けてたコトだと思う。
NHKの荒川ウイニングラン問題にしても、ネットをナメてるのか認知してないのか、馬鹿なのか・・・
TBSが誤訳報道か?
ハイド米議員「(靖国に行くべきではないと)強く思わない」→字幕は「強く思う」
こういうのって英語の出来ない俺とかは、字幕で理解するしかないからマジで騙されるよなぁ。
あっ、ちなみにこの番組はNEWS23です。
そう本名は「朴三寿」だとか噂の人がやってる番組。
この人って昔、北朝鮮を本気で「ユートピア」って言ってたらしいじゃん。
まぁ、そんな人がやってる番組なんで「誤訳」じゃないんじゃないの?
報道番組でコレをやるんだから、もしもネットがなかったらと思うと本当に怖いよね。
---------------------------------------------------------------
ハイド米下院議員の発言:
"I don't feel uh strongly that that the Prime Minister uh shouldn't uh visit the shrine,
it's just that I would like to bring to his attention the sensitivity of Americans uh that
are involved in the recognizing uh World War Ⅱconbat circumstances."
TBSの訳:
「私は日本の首相が靖国神社に行くべきでないと強く思っています。私が小泉首相に
配慮してほしいと思うのは第2次世界大戦に参戦したアメリカ人の感情についてです」
---------------------------------------------------------------
参考サイト
http://www.youtube.com/watch?v=uhv9wty2lyo (問題の部分のみ抜粋)
http://minnie111.blog40.fc2.com/blog-entry-190.html
自国リーグの問題を抱え一致団結のイタリアvsジダンへの想いフランス。
テレビで誰かが言ってそうだな(笑)
ニュースでは北朝鮮ミサイル発射問題で大騒ぎ。当たり前なんだけど、俺がこれを拾ってもねぇ・・・
じゃぁ南朝鮮の海流調査船問題!?
今回は、もっと電波らしくネットぽい!?問題。
ってゆーか、こういうのってネットがなかったら知らないし、騙され続けてたコトだと思う。
NHKの荒川ウイニングラン問題にしても、ネットをナメてるのか認知してないのか、馬鹿なのか・・・
TBSが誤訳報道か?
ハイド米議員「(靖国に行くべきではないと)強く思わない」→字幕は「強く思う」
こういうのって英語の出来ない俺とかは、字幕で理解するしかないからマジで騙されるよなぁ。
あっ、ちなみにこの番組はNEWS23です。
そう本名は「朴三寿」だとか噂の人がやってる番組。
この人って昔、北朝鮮を本気で「ユートピア」って言ってたらしいじゃん。
まぁ、そんな人がやってる番組なんで「誤訳」じゃないんじゃないの?
報道番組でコレをやるんだから、もしもネットがなかったらと思うと本当に怖いよね。
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ハイド米下院議員の発言:
"I don't feel uh strongly that that the Prime Minister uh shouldn't uh visit the shrine,
it's just that I would like to bring to his attention the sensitivity of Americans uh that
are involved in the recognizing uh World War Ⅱconbat circumstances."
TBSの訳:
「私は日本の首相が靖国神社に行くべきでないと強く思っています。私が小泉首相に
配慮してほしいと思うのは第2次世界大戦に参戦したアメリカ人の感情についてです」
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参考サイト
http://www.youtube.com/watch?v=uhv9wty2lyo (問題の部分のみ抜粋)
http://minnie111.blog40.fc2.com/blog-entry-190.html
イタリアが延長戦を制しましたか。
今朝、始めてという位に“アッズーリ”のサッカーをしっかり見たケド、良いサッカーですね。
日本はブラジルをお手本にするより、イタリアをお手本にする方が現実的なんじゃない?
まず守備の組織をしっかりさせて、素早い攻撃に転じる。それにイタリアだって日本より当然テクあるし(笑)
ブラジルのような超絶テクから繰り出される攻撃的サッカーは、見ていてもワクワクするけど日本人がいつ出来るのかと・・・
今大会で言えば、イタリア→ポルトガル→ブラジルの順での目標設定が正しいって感じでしょうか!?
おっと、メキシコも良いですよね♪
まぁバランスが大事ですよ、バランスが!!
日本人にアフリカ勢の身体能力を求められないでしょう(笑)
全てにおいて客観的判断が重要ってことかな。
そう言えば、ミサイルを撃ちやがったな!!
どこまでナメてやがるんだ!!
客観的判断をお願いします。
弱腰じゃダメだぞ! 客観的判断だからな!
こんな記事見付けました。
北工作活動激化か…「安倍総裁」阻止あの手この手(ZAKZAK)
対北朝鮮強硬派の安倍晋三官房長官の総裁就任を阻止し、自国に都合のいい総理総裁を誕生させようという狙いも指摘されている。
公安当局によると、朝鮮対外文化連絡協会(対文協)は先月17日から21日まで、朝日新聞と毎日新聞、関西テレビ、共同通信を招待したほか、7月4日から8日まで、朝日新聞、NHK、TBS、共同通信を招待。
また、8日から12日まで、業界紙幹部やマスコミOBで組織されたNGOを招待する予定。
呼ばれまくりだな、朝日!!(笑)
注:ZAKZAKは産経グループです。
今朝、始めてという位に“アッズーリ”のサッカーをしっかり見たケド、良いサッカーですね。
日本はブラジルをお手本にするより、イタリアをお手本にする方が現実的なんじゃない?
まず守備の組織をしっかりさせて、素早い攻撃に転じる。それにイタリアだって日本より当然テクあるし(笑)
ブラジルのような超絶テクから繰り出される攻撃的サッカーは、見ていてもワクワクするけど日本人がいつ出来るのかと・・・
今大会で言えば、イタリア→ポルトガル→ブラジルの順での目標設定が正しいって感じでしょうか!?
おっと、メキシコも良いですよね♪
まぁバランスが大事ですよ、バランスが!!
日本人にアフリカ勢の身体能力を求められないでしょう(笑)
全てにおいて客観的判断が重要ってことかな。
そう言えば、ミサイルを撃ちやがったな!!
どこまでナメてやがるんだ!!
客観的判断をお願いします。
弱腰じゃダメだぞ! 客観的判断だからな!
こんな記事見付けました。
北工作活動激化か…「安倍総裁」阻止あの手この手(ZAKZAK)
対北朝鮮強硬派の安倍晋三官房長官の総裁就任を阻止し、自国に都合のいい総理総裁を誕生させようという狙いも指摘されている。
公安当局によると、朝鮮対外文化連絡協会(対文協)は先月17日から21日まで、朝日新聞と毎日新聞、関西テレビ、共同通信を招待したほか、7月4日から8日まで、朝日新聞、NHK、TBS、共同通信を招待。
また、8日から12日まで、業界紙幹部やマスコミOBで組織されたNGOを招待する予定。
呼ばれまくりだな、朝日!!(笑)
注:ZAKZAKは産経グループです。
一回起きたら、水を飲むと良いらしい。
なんでも酸素が脳に行き渡って2度寝しないで済むそうですよ。
ペットボトルを置いておくといいかも!?
なんでも酸素が脳に行き渡って2度寝しないで済むそうですよ。
ペットボトルを置いておくといいかも!?